早いうちに子供を産みたいと考えていても、仕事でキャリアアップしていくと、なかなか思い描いていたようにはいかないものです。
30代に入ると出産のリスクというワードが気になり始めます。もしも33歳で妊娠すると高齢出産になるのでしょうか。33歳での出産は高齢出産に入らないといわれています。
高齢出産となるのは35歳以上で出産する場合といわれています。日本婦人科学会により高年妊娠の年齢として定められています。
初めて妊娠した時に限られるので、2人目、3人目を出産する場合には当てはまりません。以前は30歳以上での出産が高齢出産（高年妊娠）と決められている時期もありました。1992年以降は35歳以上へと年齢が変わっています。
33歳の人が妊娠したとしても出産時に35歳に満たないため高齢出産にはなりません。 日本では出産までの日数を数えるのに月経後胎齢を用い、最後に月経があった最初の日を妊娠0周0日目として数えます。
妊娠期間は月経周期28日を前提として計算するので40週0日目、つまり280日後が出産予定日となります。33歳になって間もなく妊娠すれば33歳で産むことになり、それ以降は誕生日の直前でも出産時は34歳でしょう。
33歳で妊娠しても遅くはないでしょう。晩婚化が進み30代以上での出産するケースは以前よりも増えています。
ただし、一定の年齢を過ぎると妊娠の確率が低下し、リスクを伴いやすくなっていくといわれています。 妊娠の適齢期には様々な説がありますが、母子それぞれのリスクを考えると20代半ばが理想の時期でしょう。
妊娠にはタイムリミットがあることを知っておきましょう。40代で出産した有名人のニュースを耳にすることがありますが40歳以上で妊娠、出産するケースは20代、30代のように多くはありません。
自然流産率は35歳を境に高くなりますが、40代以降ではさらにアップするといわれています。 閉経を迎える10年ほど前になると妊娠の確率も低くなります。たとえ月経があっても何らかの努力をしないで妊娠するのは難しいでしょう。
新しい命の誕生はとても素晴らしい出来事ですが、どの年代であっても妊娠にはリスクが伴います。33歳ではどのようなことに気をつければよいのでしょうか。
妊娠前から妊娠中、出産時、産まれてくる子供の健康に関することまで考えられるリスクについて詳しく見ていきましょう。
30歳を過ぎると自然に妊娠できる確率は下がっていきます。100人の健康な女性が性交渉をした場合、33歳で妊娠するのは1月経周期あたり15人程度だといわれています。20代と比べると少ない数字です。
年を重ねていくと妊娠に欠かせない卵子は若いころより質が低下します。卵子の質が下がれば下がるほど妊娠の可能性は低くなるでしょう。
33歳になるとお腹の中に誕生した命を流産で失う確率が高くなるといわれています。1,767人を対象に母親の年齢と自然流産率を調べたデータによると、30～34歳での自然流産率は10.0%ですが、35歳～39歳では20.7％と2倍以上に跳ね上がります。
年齢と共に流産のリスクは上がると考えておきましょう。妊娠初期にお母さんの行動による流産はあまり見られません。 初期段階で多いのは赤ちゃんの染色体異常による流産が多いといわれています。
年齢とともに出産時のリスクもアップします。 場合によっては自然分娩をあきらめ、帝王切開でお母さんと赤ちゃんへのリスクを抑えなければなりません。
妊娠20週目以降に高血圧を発症する妊娠高血圧症候群の発症頻度は33歳頃から少しずつ高くなる傾向があります。
胎盤の位置が膣の近い下側になり子宮の出口を覆ってしまう前置胎盤も加齢によって発症頻度が上がるといわれています。
30代前半に入るとダウン症候群の赤ちゃんが生まれる頻度も徐々に高まるといわれています。
ダウン症として知られているダウン症候群では、突然変異により細胞の中の21番染色体が1本多くなります。現在の医学では染色体異常を避ける方法はまだ明確になっていません。
33歳で妊娠したいならまずは赤ちゃんを授かるための準備をしておきましょう。妊娠から出産までの知識を増やしたり心の準備を整えるのも大切ですが、妊娠が可能かどうかも知っておかなければなりません。
妊娠のしやすさは自分でわからないため、調べるには医療機関での検査が必要です。 具体的に何をすればいいか、しておくとよい4つのことを順番に見ていきましょう。
毎日きちんと基礎体温を測れば妊娠したかどうかのチェックが可能だといわれています。月経が始まってから約2週間は低体温になり、排卵日以降の2週間は高温期となります。規則正しく月経がきている人の基礎体温表には低温期と高温期がはっきり表れます。
妊娠の可能性があると判断できるのは、月経が予定日を過ぎても始まらず高温期が2週間以上続いていた時です。そのまま高温期が3週間以上続いていたら、産婦人科を受診し妊娠の確認をしましょう。
受精に必要な卵子の数を知っておくと妊娠に役立つでしょう。卵子の数がどのくらい残っているかはAMH（抗ミュラー管ホルモン）検査で調べられます。
女性は出生時点で100万～200万個の卵子の元になる原子卵胞という細胞を持っています。卵巣で眠っている原子卵胞から成熟した1つの卵子が月に一度外に飛び出すのが排卵です。月経の度に原子抱卵は約1,000個ずつ減り、加齢とともに卵子も少なくなるといわれています。
妊娠するために卵巣の年齢を知っておくことも大事です。鏡を見れば加齢による顔や髪の変化には簡単に気付きますが、体内の卵子の様子は目で見えず全くわからないので数値から判断しましょう。
数を調べる検査を受ければ卵子が育つ時点で分泌される抗ミュラー管ホルモンの値によって卵巣年齢がどれぐらいなのかも一緒に分かるといわれています。
妊活に入る前に不妊ドッグやブライダルチェックを受けてみるのもよいでしょう。婦人科で受けられるブライダルチェックでは、自分が妊娠可能かどうかのほか妊娠時にリスクとなる病気などを調べることができるといわれています。
不妊ドックやブライダルチェックは実施している婦人科で気軽に受けられます。 どちらも検査内容や料金はクリニックによって違い、支払いは基本的に自費となるでしょう。
妊活を始めてから1年以上経っても妊娠しない場合は不妊症の可能性があります。不妊症はWHOで1年の不妊期間をもつものと定義されています。不妊症であれば自然での妊娠は難しく、何か治療をしなければなりません。
不妊は卵子の質だけに限らず、女性にも男性にもいくつか考えられる原因があるので不妊専門の医療機関を受診しましょう。できるだけ早く出産したいのなら、1年を待たず医師に相談してみてもよいでしょう。
不妊症の治療を受ける時、新しい生殖補助医療や人工授精は自費診療になります。タイミング法や排卵誘発法など治療の方法は様々です。一つの治療で結果が出ない場合、次へステップアップし妊娠を目指す方法もあります。
不妊治療は方法やどのタイミングで妊娠できるかで費用が変わり、繰り返し行えばその分だけお金が必要です。ただし、対象者に当てはまれば特定不妊治療にかかった治療費の一部を助成する制度を利用できます。
赤ちゃんがほしいと思い妊活をスタートしてもなかなか妊娠できないケースが増えていると言います。理由の一つと考えられているのが正しい知識の不足です。
見た目が若々しく久々に会った友人から変わらないねと言われる人でも、体の内側まで昔のままとはいきません。 年齢と共に上がる妊娠のリスクや妊活前にできることをしっかり理解して妊活を始める時期を考えていきましょう。